
- 人手不足で仕事を辞められない
- 今すぐ退職したいけど、辞めますと言えない。周りに迷惑かけそうだし
- 明らかに人手不足でキャパオーバー、毎日しんどい
- 辞めますといってもどうせ引き伸ばしされる
こういった悩みに答えます。
結論からいうと、人手不足で辞められない会社は、正しい手順を踏むことで、円満に退職できるようになります。また、その際の伝え方も重要です。
そこでこの記事では、人手不足・キャパオーバーで疲弊している仕事を辞めるための、具体的な方法とその伝え方について解説していきます。
人手不足の職場でこれ以上働くのは限界、という方はぜひ参考にしてください。
すべて読めば、今の職場を円満に退職する方法がわかり、ストレスの溜まる毎日から解放されるでしょう。
人手不足で辞められない・辞めさせてくれない会社を円満に退職する方法【4つ】
人手不足の会社を円満に退職する方法は、以下の4つです。
- 1日でも早く退職の意思を伝える【先延ばしにするほど難しくなる】
- 退職の意思をはっきりと伝える【相談風はNG】
- 本当の退職理由を言う必要はない
- 引き継ぎをしっかり行う
それぞれ具体的に見ていきましょう。
1日でも早く退職の意思を伝える【先延ばしにするほど難しくなる】
人手不足の職場を辞めるのなら、1日でも早く退職の意思を伝えることが何より重要です。
早く伝えておけば、その分、企業側は余裕を持って新たな人材を採用することができるようになります。
その結果、あなたの退職と同時に代わりの社員がやってくるため、周囲への負担も軽くなるでしょう。
「周りに申し訳ないし、言いづらい」と後ろめたい気持ちにならずに済みます。
退職の意思は早めに伝えることを意識しましょう。できれば1ヶ月前までに言っておくとスムーズです。
「辞めます」となかなか言いづらいかもしれませんが、先延ばしにするほど、
- 引き止めに合う
- 周囲への負担が重くなり、迷惑をかける
となり、円満退職のハードルが高くなることを理解しておきましょう。
退職の意思をはっきりと伝える【相談風はNG】
退職の際は「辞めます」とはっきり伝えることを意識してください。すでに意思は固まっている状態であることが伝われば、スムーズに辞めることができます。
最も良くない伝え方が「相談風に伝えること」です。
「辞めようかと思ってるんですが・・・」
このように曖昧な態度で伝えた場合、上司は「自分が相談されているのかもしれない」と感じ、まずは説得しようとしてきます。
特に人手不足の職場は、退職されては困るので、全力で説得を試みるでしょう。
毅然として断れば問題はないですが、その場で説得されてしまい、「じゃあもう少し続けてみます」と折れてしまうかもしれません。
そうならないためにも、「辞める意思は揺るがない」とはっきり伝えることが大切です。
本当の退職理由を言う必要はない
本当の退職理由を言う必要は、一切ありません。
- 一身上の都合で
- 他の会社でやりたいことができたので
- 資格取得に専念したいので
- 家庭の事情でこれまで通り働けなくなったので
このように、「個人的な理由」か「家庭の事情」を理由にしておきましょう。
「人手不足の環境に疲れて、もう限界です」といった本音を伝えてしまうと、もうすぐ他の人を採用するから、といったその場限りのことを言われ、説得される可能性があります。
また職場への不満点を挙げてしまうと、退職時に余計なトラブルを生みかねません。
引き継ぎをしっかり行う
人手不足の職場を辞める際は、できるだけ周囲へ迷惑かけず、同僚への負担を減らしたいところ。
したがって、周囲の人への負担を少しでもなくすために、引き継ぎを徹底することを心がけましょう。
- 日々の業務の支障にならないように、スケジュールを立て、計画的に引き継ぎを行う
- マニュアルを資料としてまとめておき、後から参照できるようにしておく
このような意識を徹底しておくことで、円満に退職することが可能になります。
退職の引き伸ばし・引き止めは違法なので、堂々としていてOKです
特に人手不足の職場は、退職日の先延ばしをされたり、引き止められたりすることもあるでしょう。
しかし、それに応じる必要はありません。
そもそも退職の過剰な引き止めは違法であるという点を理解しておきましょう。
民法627条では、「退職の自由」という項目で、退職の意思を示してから2週間で辞めることができると定められています。
すべての労働者には(最低でも2週間前に伝えておけば)望むタイミングで退職する権利があるのです。
それを阻止することはどんな企業にもできません。
人手不足の職場はなるべく早く辞めておくべき【理由は3つ】
人手不足の職場はなるべく早く辞めておくべきです。その理由は以下の通りです。
- 人手不足・キャパオーバーな状況が改善される可能性はほぼゼロ
- 人手不足が慢性化している会社は、いずれ潰れる可能性が高い
- あなた自身の将来・キャリアに傷がつく恐れがある
それぞれ詳しく見ていきましょう。
人手不足・キャパオーバーな状況が改善される可能性はほぼゼロ
人手不足・キャパオーバーな状況が、改善される可能性は、ほぼゼロであると理解しておきましょう。
なぜなら、人材を採用しない(人件費をカットする)というのは、資金面で余裕のない会社によくある特徴だからです。
資金面で余裕のない会社は、以下のような負のスパイラルが出来上がっています。
- 資金に余裕がないので、人材にお金をかけられない
- 求人広告を出すお金がなく、働く社員は低賃金になりやすい。結果、募集をかけても人が集まらない
- 仮に採用できたとしても、労働環境が劣悪なため、定着しない
要するに、よほど急速に業績が好調にならない限り、今の状況が楽になることはほぼないと考えておくべきでしょう。
そのため、早く辞めておかないと、あなたはこれからもずっとキャパオーバーな環境で働き続けることになってしまうのです。
人手不足が慢性化している会社は、いずれ潰れる可能性が高い
人手不足が慢性化している会社は、いずれ潰れる可能性が非常に高いです。
経営難に陥っている会社は、真っ先に人件費を削減します。
一方、事業が好調の会社は、人材に投資するために社員の給与を上げたり、積極的に採用活動を行ったりします。
つまり「人材に投資できない会社=経営難に陥っている」可能性があり、いずれ近いうちに倒産してしまう恐れがあるのです。
倒産の危険がある会社の特徴については、『【コロナの影響も】いずれ潰れる会社の特徴まとめ【雰囲気・社員・社長の共通点】』で詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてください。
あなた自身の将来・キャリアに傷がつく恐れがある
人手不足の会社では、目の前の雑務をこなすことに精一杯になってしまいます。スキルを高めるための勉強をする余裕や、将来のための行動をする余裕もなくなるでしょう。
その結果、ただ目の前のことをこなしていくだけで、月日が流れてしまい、いざ「キャリアアップしたい」「転職したい」と思ったときには、「十分なスキルが身についていない」となる可能性もあるのです。
「周りも大変なのに、自分だけ辞めてしまうのは、なんだか申し訳ない」と考えてしまうかもしれませんが、何よりもまずは、自分の将来・キャリアを第一に考えるべきでしょう。
「自分がいないと仕事が回らない」は考えすぎ
自分がいないと仕事が回らない、というのは考えすぎであることが多いです。
ギリギリの状態の職場でも、数人辞めたくらいで、仕事が回らなくなることはありません。
もし一人でも辞めたら仕事が回らなくなるほどギリギリの環境ならば、その会社は遅かれ早かれ潰れるという段階にまできているでしょう。
他の人に迷惑がかかるという感覚は捨てるという感覚は捨てることが肝心です。
迷惑をかけたくないという思いが強いのであれば、
- 1日でも早めに退職の意思を伝える(企業が余裕を持って次の人材を探せるように)
- 引き継ぎをしっかりと行う
ことを意識すれば問題ありません。
強引に引き止められるケースと対処法
退職時には、以下のように引き止められることも考えられますので、対処法をお伝えしておきます。
- 君が必要だと言われるケース
- 代わりが見つかるまで働いてほしいと言われるケース
- 「会社に迷惑をかける気か」と言われるケース
君が必要だと言われるケース
あなたは戦力だから残ってほしいと言われるケースです。これは引き止め事例で最も多く、かつ断りにくいパターンになります。
とはいえ、ここで相手の要望に応えてしまっては、状況は変わりません。いつまでもキャパオーバーの職場に居続けることになります。
したがって、もし「君が必要だから残ってほしい」と言われたとしても
- まずは能力を認めてくれていることに対して感謝を述べる
- しかし自分にはやりたいことや事情があることを伝える
という手順で、きっぱりと断るようにしてください。
代わりが見つかるまで働いてほしいと言われるケース
人手不足の職場であれば、代わりが見つかるまで働いてほしいと言われることもあります。
この場合も基本的にきっぱりと断ることが大切です。ただ、もし数ヶ月程度我慢できるのであれば、期限付きで申し出を受け入れてもよいでしょう。
ただし、「代わりが見つかるまで」というのは非常に曖昧なので、明確に「●月●日まで」と期限を決めておくことが欠かせません。
「会社に迷惑をかける気か」と言われるケース
「会社に迷惑をかける気か」と半ば恫喝のように詰められるケースも少なくありません。これは、ブラック企業によく見られます。
このような労働者の権利を尊重しない職場ならば、もはや交渉の余地はありませんので、毅然とした態度で「一身上の都合により、退職させていただきます」とだけ伝えましょう。
「損害賠償」のような言葉を持ち出してくることもあるかもしれません。
しかし、就業規則に従って退職しているのであれば、会社が労働者に損害賠償を請求することは不可能です。
このような発言をする場合、その上司に法律の知識がないことが考えられます。したがって、トラブルになりそうだと感じたら、人事担当などにあらかじめ相談しておくことをおすすめします。
重要:次の仕事先を決めてから辞める【でないと説得されます】
人手不足の職場を円満に辞めるためには、次の仕事先を決めておくことが欠かせません。
次の仕事が決まっていないと、必ずといっていいほど説得されます。
意を決して「辞めます」と言ったのに、説得されてしまえば、再び辞めますと言いづらくなってしまうでしょう。
ずるずると先延ばしになってしまうかもしれません。
そうなると、ストレス溜まるしんどい仕事をこれからも続けることになってしまいますし、あなたの将来やキャリアにも影響をもたらします。
したがって退職の順序としては、
- まず次の仕事先を見つける
- 次の仕事先が決まったら、なるべく早いタイミングで今の職場に辞めることを伝える
の流れで進めるようにしましょう。
働きながら早く次の転職先を見つけたいなら、転職エージェントを利用すべき【理由は3つ】
人手不足の職場を辞めるためには、まず次の仕事を決めることが先決である、と分かりました。
とはいえ、転職活動をしようにもどうすればよいか分からないという方も多いでしょう。
そこで強くおすすめするのが、転職エージェントの利用です。
転職エージェントとは、転職のプロであるキャリアアドバイザーと二人三脚で、仕事を探すことができるサービスです。
転職エージェントを利用することで、効率的に転職活動を進められ、スムーズに次の仕事を見つけることができます。
その理由は以下の3点です。
それぞれを詳しく解説します。
理由1:転職のプロからのアドバイスを受けられる
転職エージェントでは、まずキャリアアドバイザーとの面談を行います。
そこでは、数多くの転職をサポートしてきたいわば転職のプロが、あなたの悩みを聞き、それに合わせて今後の方向性を提案してくれます。
現時点で、転職するつもりがなくてもまったく構いません。実際に転職するかどうかは、エージェントと相談した結果次第で決めれば良いのです。
「人手不足の環境で働いていて限界だ」という方は、「働きやすいホワイトな求人があるかどうか」といった相談をしてみることをおすすめします。
転職エージェントを使わないと、自分ひとり考えで判断しなければなりません。客観的に物事を捉えられず、間違った判断を下してしまう恐れがあります。
理由2:一般的な求人サイトでは見つからない求人情報を得られる
あなたの希望に合わせて、最適な求人を提案してくれます。
転職エージェントは企業と直接やり取りをしているので、「実際のところ働きやすさはどうなのか」といったところまで知ることができます。
また、この記事の次章で紹介する転職エージェントを利用すれば、非公開求人に応募することができるようになります。
非公開求人:一般的な転職サイトには掲載されていない求人。普通に公開すると応募が殺到するような好条件の求人が多い
つまり、多くの選択肢の中から、自分の希望に合う求人を選ぶことができるのです。
転職エージェントを使わないと、求人探しの段階でかなりの時間を浪費します。膨大な情報を一つずつチェックしていかなければならないのです。それに、いくら時間をかけたからといって、非公開求人や独占求人は、普通の転職サイトでは見つかりません。
理由3:選考のサポートも受けられるから、書類の書き方で困らない
転職エージェントでは、履歴書や職務経歴書の書き方から、面接の対策までをトータルでサポートしてくれます。
特に「職歴が浅く、書類選考すら通るか不安」という方でも、プロ目線の添削を受けることで、選考通過率を高めることができるでしょう。
PRポイントを伝える職務経歴書を、自力でゼロから書くのは相当大変です。とはいえ、ネットで調べた文面を書き換えるだけでは、面接官に見抜かれる恐れがあります。
ですが、転職エージェントからのアドバイスを反映することで、あなたの経歴や状況にぴったりの、いわばオーダーメイドの選考書類を作ることができるのです。
2020年8月:コロナウイルス最新情報
コロナウイルスの世界的な感染拡大に伴い、今後の転職市場は冷え込むと予測されています。そのため、一般的にはこれからの転職活動は控えた方が良いでしょう。
しかしこれは、今の職場に満足している場合に限ります。
今の仕事内容に不満がある方は、なるべく早く転職の用意だけでもしておくべきです。
なぜなら、転職市場の状況を考慮すると、転職活動は先延ばしにすればするほど、難しくなっていくのは確実だからです。
コロナウイルスの影響は、これから先、ますます広がっていくと予想されており、なおかつ終息の見通しは立っていません。ハーバード大学の研究では、コロナウイルスの影響が完全になくなるのは2022年頃になると発表されてます。(実際に、1900年代初頭に流行したスペイン風邪は、終息までに3年を要しました。)
コロナウイルスは、健康面以外に、経済に莫大な影響を与えています。これから数十年間の景気は、著しく後退していくだろうと想定されます。
景気が後退すれば、
- 企業は採用活動を控えるようになる
- 会社の倒産が相次ぎ、転職市場に求職者(ライバル)が増える
という状況になり、有効求人倍率は大幅に下落します。実際に、有効求人倍率はこのたった半年程度で、1.1倍にまで下落しました。有効求人倍率が1倍を下回る(求職者1人につき、求人が1つないという状況)日も、そう遠くないでしょう。
これはリーマンショック時の経済の動きとよく似ています。リーマンショック当時は、有効求人倍率が0.4倍まで落ち込み、1倍を超えるまで4年もの歳月がかかりました。
まとめると、早いうちに転職活動に向けて動き出さないと、「最低でもあと4年以上は、いまの職場でいまの仕事を続けることになる」可能性が高いのです。
したがって、もし仮に「あと何年も今の職場で働くなんて、到底考えられない」という方は、なるべく早く行動に移すべきでしょう。
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